整形外科靴技術

もっとも、ドイツでは中世以来、多くの職人マイスターの中でも製靴マイスターは社会的に特別の地位が与えられており、すでにこの時期には、戦争による障がい者の急増に対応して、「整形外科的な」靴を製作できるマイスターたちが、戦時中から各地でグループを作り、王立診療所との契約で独自に供給を開始していました。

そして1917年には、そのような技術を持ったマイスターが一堂に会し、「整形外科的な」靴製造職人親方(orthopädischer Schuhmahermeister)の全国連盟を設立していました。

そのような背景があってのことですから、医者が主導するといっても、実際は、困って頼んできた医者に、経験豊かな製靴マイスターが「協力してやろう」という関係だったようで、この職業的自負心は、今日の整形外科靴マイスターにも受け継がれているようです。

それはまた、主導する医者たちに対しても、靴に関する知識と技術を熟知することを要請し、医学の領域でも靴の役割が周知されることになります。

このように、医者と靴職人との相互尊重による真摯な共同事業として、医療技術としての整形外科靴技術が生み出されることになりました。

そして、２０年近いドクターと製靴マイスターとの協働によって、多大な技術的成果をあげると同時に強固な教育システムが確立され、１９３７年に整形外科靴マイスターの資格制度が整うことになります。

そこでは、製靴技術を身に付ける前に、解剖学、生理学、病理学等の医学的知識と臨床経験に基づく対処技術を獲得することが必須となり、ここに、伝統的な靴製造職人親方(Schuhmahermeister)とはまったく別の、医療という対人技術と製靴という製造技術の両面を併せ持った新しい専門技術者である整形外科靴製造職人親方（Orthopädieschuhmachermeister=OSM)が誕生することになったのです。 

ところで、マイスターの資格を取得するためには、高校卒業後、専門学校での医学的知識の勉学と高度な製靴技術の実習に加えた、マイスター制度（複数のマイスター工房での見習制度）のもとでの厳しい修業によって、理論と実技を身に付けなければなりません。

他のマイスターも同様ですが、本来マイスター制度は、その職業を開業するためになくてはならない資格制度で、日本のように「公共の福祉に反しない限り」誰もが自由に好きな業種で開業できる社会制度とは異なりますので、個々の職業に必要十分な技能を十全に身に付けることが絶対条件とされています。

当時の制度では、５年間の修行(夜間の専門学校での勉学と、５人のマイスターを巡る見習い実習)によって一人前の職人(ゲゼレ)として認定された上で、その中からマイスターを目指す職人が、さらに２年半、マイスター学校での勉強と修業を終えて資格試験に合格することによって整形外科靴マイスター(OSM)になれることになっていました。

私たちが、カール=ハインツ・ショットから学んでいた、前世紀末から今世紀初頭の時期には、そのようなマイスター約４０００人が全国各地で活躍し、ドイツの医療・福祉に貢献していました。

しかし、ちょうどその頃、ドイツ健康靴ブーム最高潮の日本事情の見聞のために来日したマイスターたちが、デパートなどに出店した「ドイツ健康靴ショップ」などを見学し、「日本の皆さんから『お客さまは神様です』の考え方を学びました。これからは、自分たちのビジネスでも見習わなければならない」と、真面目に語っていたことが象徴していたように、東西統一後10年を経た当時が、ドイツ整形外科靴技術にとっては転換期だったようです。

それまでは、医療・福祉に特化した靴工房として、一般既製靴の販売店とは完全に異なっていたマイスター工房が、今世紀に入ると、スポーツや健康をコンセプトとした既製靴販売のショップを併設する流れも一般化してきました。

2000年代には、マイスターたちの情報月刊誌に、集客を考慮した店舗設計のアイデアが毎号特集された時期もあり、今では、私たちがショットに案内されて見学した当時のマイスター工房とは様変わりしているようです。

ドイツにおいて1970～80年代に花開いた整形外科靴技術も、東西統一後の財政事情と福祉政策の劇的な後退、さらには、EU統合によるマイスター制度自体の見直しを含めた規制緩和政策等々の、前世紀末以来の経済政治社会情勢の推移の中で、今日では、整形外科靴技術もマイスターたちの置かれた状況も、大きな変化を遂げてきているようです。